IOTとは？ビジネス成功につながるメリットや成功事例を解説
merhythm
「事業を展開する際に、ITを活用したい」
できるだけ効率よく売上を上げるために、ITの活用を検討したいですよね。
本記事ではビジネスを展開したい方に向けて、IOTとは何かやメリットを解説します。
さらに、リコー株式会社の事例から、IOTを活用したマーケティング手法について解説するので、事業展開の参考にしてください。
IOTを理解して、経営する際の売上向上につなげてみてください。
IOTとは、さまざまなモノがインターネットにつながる仕組み
多様な業界で活用されるIOTのメリット
├ データを活用して売上向上につながる
└ コストを削減できる
IOTを活用した企業事例「リコー株式会社」
IOTを活用してビジネスを成功させる
IOTとは、さまざまなモノがインターネットにつながる仕組み
IOTとは、さまざまなモノがインターネットにつながる仕組みです。
ビジネスでは、パソコンやスマートフォンがIT機器として利用される傾向にあります。その一方で、冷蔵庫やエアコンといった家電製品がインターネットに接続されるIOTが、生活をより便利にしています。
企業では、IOTを活用した商品やサービスは、ビジネスを加速させるチャンスとなるでしょう。
総務省「令和3年情報通信白書」によると、2020年から2023年のIOTデバイスの成長率は、医療が18.4%、自動車・宇宙航空が11.8%、産業用途が16.9%でした。
このように、IOTは、さまざまな業界で利用されている仕組みなのです。
IOTには、以下のような種類があります。
- 遠隔操作機能
- データ通信機能
遠隔操作機能とは、離れた場所にあるモノを操作できる機能です。エアコンや照明、鍵などを自宅外から操作して、電源スイッチを切り替えることが可能です。家にいなくても操作できることから、利用が広まっています。
データ通信機能とは、モノとモノとの間で通信を行い、自動で操作できる機能です。
モノを自動制御して電気代を抑えたり、モノに蓄積されたデータを活用したりして、マーケティングに活かせる嬉しいメリットがあります。
多様な業界で活用されるIOTのメリット
IOTは、さまざまな業界で利用されており、ビジネスに役立つメリットがあります。
- データを活用して売上向上につながる
- コストを削減できる
IOTのメリットを理解して、導入するイメージをつけましょう。
データを活用して売上向上につながる
IOTは、モノから得られるデータにより、市場が見える化されるため、新規事業の発見につながる可能性があります。さらに、今まで計測できていなかった顧客データを細かく分析できます。
多様な角度でのデータ活用により、事業の改善点を把握できるのです。
具体的には、購買行動の取得から自社商品のニーズ調査ができます。
それにより、新商品の開発や既存商品の提案方法の変更などに活かせるでしょう。
コストを削減できる
企業はIOTの活用により、コスト削減が可能です。
消費者の購入情報を分析して需要を予測することで、不要な在庫をもたない事業を展開できます。さらに、必要以上の人員の削減も可能です。
そのほか、工場の生産ラインでも、IOTの導入により効率的な稼働が期待できるでしょう。
材料費や人件費を抑えられるのが、IOTの魅力です。
IOTを活用した企業事例「リコー株式会社」
IOTを活用した企業事例として、リコー株式会社の事例を紹介します。
リコーは、リーマンショックにより複合機の売上が落ち込みました。そのため、新規顧客や既存顧客を効率よく訪問する方法について模索していました。
そのときに利用したのが、複合機とインターネット回線をつなぐIOTの仕組みです。
「@リモート」と呼ばれる複合機のリモート管理サービスにより、100万台分の複合機のデータを収集しました。それにより、稼働状況や紙づまりの頻度、印刷枚数、印刷方法などのデータ収集に成功しています。
リコーは集めたデータを利用し、以下のように予測を立て、売上向上に活かしています。
- 印刷需要の予測
- 新しい複合機の提案
複合機から得られるデータにより、印刷枚数が前年よりも増えている場合、企業の印刷需要は高まっているといえます。それにより、印刷スピードが速い複合機の提案を行いました。
ほかにも、故障が頻発している商品は新たな複合機へ買い換えるように提案もしてきています。
このようにIOTを活用したデータから得られた需要をもとにビジネスを展開することで、受注成約率が3倍以上になっています。
IOTを活用してビジネスを成功させる
IOTとは、モノとインターネットをつなげる仕組みです。
企業にとってのメリットは、データを活用した売上向上やコストの削減です。
リコー株式会社の事例のように、IOTの仕組みを理解したデータ活用により、売上向上につなげられます。
本記事では、ビジネスを軌道に乗せるために必要なIOTについて解説してきました。
しかし、IOTを利用できるIT人材は現在不足しています。経済産業省は、2030年までに、IT人材が79万人不足すると予測しています。経営をするうえでIT不足に懸念がある方は、以下の記事を参考にしてください。
